積み上げてきたデータで社会の未来に貢献する…支えているのは初心の志

不動産業界を発展させるためにアパマンの社長である大村浩次はITの技術を取り入れてきました。その技術をフルに生かすために作り上げてきたデータベースは賃貸物件情報だけにとどまらず、さまざまなサービスに役立っているようです。

・より確かな情報を

賃貸物件を探そうと思えば、個人で簡単にインターネットを使って調べることができます。地元の不動産屋が持っている情報を、足を使って得る必要もなく、どこにいても必要な情報を調べられるようになったことで、とても便利になったといえます。これから先、不動産業界はどれだけ多くの、役に立つ情報を提供していけるかが課題となるのかもしれません。ITシステムを提供する企業として出発したアパマンでは、全国のフランチャイズ加盟店から集まった情報をもとにデータベースを作成し、質の高い多くの情報をユーザーに提供できるようにすることへシフトしてきたようです。それには社長である大村浩次が考える、暮らしやすい社会を作りたいという思いが込められているからかもしれません。

・必要な情報を見つけてくる

アパマンにはこれまで培ってきた膨大な量のデータベースがあります。そのデータベースのおかげで、一人一人のニーズに応える情報を素早く提供できるようになったそうです。これを利用して、賃貸情報だけでなくユーザーの生活に役立つ情報を提供するサービスも行っているようです。また不動産を借りる側だけでなく不動産オーナーに対しても、資産の運用に役立つ情報を提供しているようです。不動産の管理に必要な情報は、常に素早く正確に取り入れておく必要があります。細かな法律の改変などがあった場合、知らないままでは後から問題になってしまうこともあるでしょう。それらを取りまとめ、必要としている人に届けることができれば、オーナーが手間や時間をかけて情報を集める必要がなくとても便利になると考えられます。近年さまざまな分野で運用されつつあるAIと、膨大なデータベースを使って、自動的に相手に必要な情報をピックアップし提供できるような仕組みづくりも考えているようです。

・大村浩次が目指す暮らしやすい社会とは

アパマンでは「アパマン友の会」という借主向けの会員サービスを提供しています。登録すると月額1000円で生活用品が割引で購入できたり、アミューズメントパークや映画館、ホテルや旅館の宿泊費など、特別価格で利用できるといった特典があるようです。登録したデータから、ニーズに合った割引情報を提供してくれるので、とても便利だそうです。生活コストを少しでも下げ、快適に暮らしていけるサービスを提供することは、大村浩次が考える暮らしやすい社会の仕組みづくりの一つといえるのかもしれません。アパマンがネットワークを広げていくなかで、長年かけて作り上げてきたデータベースは、ユーザーや不動産オーナーの生活や管理にコミットするサービスにつながっていったといえるでしょう。

アパマンの経営理念の一つに「先端技術や先端ビジネスモデルを取り入れ、価値あるサービスを社会へ提供します」というものがあります。この理念を掲げた最初の気持ちの通り、少しでも役に立つと思えるサービスがあれば、これからも発信し続けてくれるのではないでしょうか。